2025/09/28(日)
13:20 更新時天気
晴れ 気温 26.5℃
中古カメラのテスト撮影で立山町芦峅寺地区へ
今年の1月にOLYMPUSのE-M1が故障し、レンズ、電池、ストロボが余っ
ていた。E-M1は2021年に中古で25,000円で購入、2021年6月
から3年7カ月メインカメラとして使用した。今までメインカメラの使用期
間は2〜3年で長い方。最も長いのはE-30で2009年3月から2014年
4月まで使用した。
AmazonでOLYMPUSのE-M5が23,480円で販売されていたので購入し
た。

OLYMPUSのE-M5
テスト撮影は、芦峅雄山神社、富山県 立山博物館、まんだら食堂、立山線
有峰口駅、重要文化財
本宮砂防堰堤を廻って撮影した。

芦峅雄山神社 中宮祈願殿 鳥居

芦峅雄山神社
湧水を利用した手水舎前から奥

中宮祈願殿付近から立山大宮まで続く参道

芦峅雄山神社 中宮祈願殿(拝殿)

参道奥の立山大宮

富山
県立山博物館

富山
県立山博物館のツキノワグマの剥製 撮影可能の表示有り

まんだら屋前のシュウカイドウ(秋海棠)

富山地方鉄道立山線有峰口駅

重要文化財
本宮砂防堰堤前に架かる歩道橋「心のかけはし」

「心のかけはし」から重要文化財 本宮砂防堰堤
HP「北陸の私鉄」今日の壁紙

富山地方鉄道富山市内軌道線丸の内駅を発車した9001岩瀬浜行き
富山市合併20周年、富山市ガラス美術館10周年記念ラッピング
2025/09/13
撮影
1920 X 1080
今日の列車(デジタルカメラ黎明期の加越能鉄道万葉線)

新湊港線六渡寺駅で行き違う7053高岡駅前行きと7061越ノ潟行き
2000/02/19 撮影
1920 X 1080
今日のダム湖

国土交通省宇奈月ダムうなづき湖 2014/05/02 撮影
うなづき湖尾の沼公園駐車場から上流側
1920 X 1080
今日の植物

石川県珠洲市狼煙町の禄剛埼灯台付近に咲くオオタニウツギ
2016/05/15 撮影
1920 X 1080
地鉄在り方議論、公金投入の妥当性焦点
廃線通告「脅し」と批判も
2025年9月28日 05:00
富山地方鉄道鉄道線の存廃を巡る議論が熱を帯びてきた。経営難の地鉄は
不採算を理由に一部区間の廃止方針を掲げ、県や沿線自治体は路線ごとに支
援の在り方の検討を急ぐ。公費を投じる以上、地域住民の理解は欠かせない。
ただ、地鉄側が設けた期限は3カ月後の12月末。議論に費やせる時間が限
られる中、地域の足を守る最適解を導き出せるかが問われている。
(和田華奈)
地鉄は新田八朗知事らが出席した1日の会合で、本線の滑川―宇奈月温泉
駅間、立山線の岩峅寺―立山駅間の廃線を検討すると表明。12月末までに
支援策が示されない限り、2026年11月末で廃止するとした。
唐突とも感じる「最後通告」だが、地鉄はコロナ禍で利用客が激減した2
021年12月以降、沿線各市町村の担当者らに呼びかけ経営改善に向けた
勉強会を続けてきたとする。4年弱にわたり議論してきたが、支援策が示さ
れていないとの認識だ。中田邦彦社長は繰り返し「これ以上赤字を垂れ流せ
ない」と限界を訴える。
一方、県と沿線7市町村が主体となって検討会を立ち上げ、運営形態の在
り方などを本格的に議論し始めたのは24年11月。1年にも満たないタイ
ミングでの地鉄の方針表明に対し、県議会9月定例会では「脅迫のよう」
「時間がなさ過ぎる」と批判が上がった。県も廃線の範囲が公に示されたの
は今年6月としている。
複数の関係者によると、このすれ違いは、関係者の間に新型コロナの影響
が和らげば収支が上向くとの見方があったことが大きい。しかし5類移行後
も経営は改善しきらず、地鉄の2025年3月期決算は鉄道事業の営業損益
で補助金を除き8億3892万円の赤字を計上。誤算が重なり、短期集中で
議論を進めざるを得ない状況となった。
走行区間が富山、魚津、滑川、黒部、上市、立山、舟橋の7市町村に及ぶ
ことも事態を複雑にしている。
県と3市1町が議論する本線は、あいの風とやま鉄道との並行区間の存廃
が焦点だ。黒部市を中心に利用実態などを調査中で、全線維持や並行区間廃
止など5パターンの中から在り方を検討する。ただ黒部市と並行区間の魚津、
滑川両市の間では財政負担への温度差があるとされ、意思統一のハードルは
低くない。
立山線は県と立山町が観光路線として存続を目指す方針。インバウンド
(訪日客)の需要が高く、沿線住民の利用が限られることから、公費投入の
妥当性をどう住民に説明するかが課題だ。不二越・上滝線では、富山市が設
備の維持管理費を公費負担する「みなし上下分離方式」を軸に、国の支援制
度を活用した再構築を検討している。こちらは沿線人口が減る中で乗客を増
やす一手が求められる。
再構築、利便性向上が鍵
県内15市町村全てに鉄道駅が存在する富山は、全国でも有数の「鉄道王
国」。だが人口減や物価高で鉄軌道事業者の懐事情は厳しく、国や沿線自治
体による再構築事業が進む。
2024年には、県と沿線4市がJR城端線・氷見線の維持に向けて取り
まとめた再構築実施計画が国の認定第1号になった。あいの風とやま鉄道へ
の経営移管を盛り込み、新型車両の整備を含む総事業費は341億円に上る。
2006年には富山市が廃線の危機にあったJR富山港線を引き継いで富
山ライトレールを開業させた。ICカードや低床車両の導入などで利便性を
高め、利用増につなげた。
<副知事語る>経済効果、早急に示す
地鉄の社外取締役を務めている。一般的な民間企業であれば、赤字事業は
切るのが大原則。だが鉄道事業は公共性の高さから、不採算だからと簡単に
やめられない。地鉄はコロナ禍以降、鉄道事業だけで毎年6、7億円の赤字
だ。行政支援の訴えは切実なものと受け止めている。
支援の在り方を決めるには行政がいくら負担するのかを住民に示さないと
いけない。県としては広域的な視点から、立山線について路線維持による県
全体への経済波及効果などを試算し、分科会で示す予定だ。
考え方の基本には県地域交通戦略で掲げる「投資と参画」を据える。存続
が地域活性化や住民の利便性向上につながるよう、地鉄への支援を後押しし
ていく。

富山地方鉄道立山駅に停車した電車。県内3路線で支援策が検討されている
=立山町千寿ケ原
記事・画像:北日本新聞から